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就職したい企業の上位に上がってくる企業というのは、やはり年収が高い企業が多いです。
土日休みも必ず欲しいって人多いですよね。

その反面で、
『説明会で福利厚生について聞いてはいけない』
なんてよく言われます。

とはいえ、、、やっぱり実際に企業を選ぶ上で
◯年収
◯有給日数(休みの数)
◯勤務地
なんてすごく気になります。このジレンマ。

 

そして結論からいうと、この福利厚生を企業選びの基準にすることは問題ありません
むしろ自分の生き方に大きく関わってくるところでしょうから、基準にするべきところでしょう
(説明会で質問して良いかどうかは、また別問題です)

そこで今回は福利厚生から見た企業の選び方について書いていきましょう。

エントリー企業の絞り方

  • 1.業界
  • 2.職種
  • 3.福利厚生・特徴(給料等)

1、2については前回の記事を読んでみてください。

志望企業が決まっている人こそ危ない!?エントリー企業の増やし方!

魔法のように志望企業を増やすテクニック。無料の適職診断をやってみよう!

 

では今回は福利厚生の観点から考えていきましょう。

福利厚生・特徴でエントリー企業を絞る

具体的にどういった項目があるのか、日経就職ナビから見てみましょう。

就職活動の日経就職ナビ2014 就活支援+就職情報  (2)

それぞれの項目を選ぶことによって、該当する企業が検索できるようになっています。
非常に便利な仕組みです。

ではこの中で積極的に活用していいものと、さほど意識しなくていいものを整理しましょう。
基本的な観点として、企業の安定性を計れる指標は積極的に使っていきましょう。

安定性を計れる指標

従業員数・売上高

この2つは企業規模を測るのに適しています。
大きい規模の会社のほうが安定している傾向にあるのは間違いありませんから、就活における企業選定の基準として利用していいでしょう。

株式上場区分

株式上場しているかどうかも1つの企業規模を測る大事な指標です。

株式上場している会社は、株主に対して自社の経営について説明する責任があります。
その説明や経営方針に同意できる人が株主という立場で会社に出資、その出資されたお金をもとに企業経営を行っています。

つまりいい加減なお金の使い方は難しいので、上場していない会社に比べると倒産のリスクが低い、ということになるでしょう。

初任給

初任給だけは逆に選考基準に入れないほうが良いです。

初任給も最終的な年収も高い会社というのは確かに存在します。

その一方で、初任給の高さだけで良い就活生を確保しよう、という企業が少なからず存在します。
そういった企業は最初の給料は高いものの、そこから先給料があまり上げずトータルでの人件費を減らす、といったことも実際にやっています。

ですので初任給を見る人は必ず合わせて昇給率を見るようにしてください。

  • 昇給率・・・給料がどのように上がっていくのかを表した指標。最初の給料が低くても昇給率が高ければトータルで貰える賃金は多くなる。
会社・組織の特徴

日経就職ナビの場合、具体的に以下の項目がありました。

  • 3年連続で業績が伸びている成長企業
  • 外資系企業
  • 社員平均年齢20歳代の企業
  • 海外勤務のチャンスがある企業
  • 設立10年以内の(若い)企業
  • 設立50年以上の(歴史ある)企業
  • 研究開発費が売上高の3%以上の企業

実はこれら全てといっていいほど、非常に重要な指標です。
安定を求める人は50年以上の歴史がある企業や3年連続で伸びている企業、海外に興味のある人は外資系や海外勤務のある企業を選ぶといいでしょう。

制度・福利厚生

聞きづらいけれどすごく気になるポイントでしょう。
相対して聞くのではなく、出来ればこういったところで実際に把握するようにしましょう。

ただし、実態は異なることも事前に覚悟はしておきましょう。
【福利厚生のよくある実態】

  • 年間休日◯◯日以上
  • →社内の部署によって大きな異なりがあり、多忙な部署では休みが取りづらい
  • 育児休暇
  • →制度はあるけれど、実態として周りがあまり取っていないので取りづらい
  • 成果報酬型(出来高)
  • →給料のごく一部にのみ認められている
採用予定数・学部・選考

これらの情報はむしろ必須情報かもしれませんね。

採用予定数が1桁の会社はいくらマイナーでも厳しい戦いになるでしょう。
学部や選考に条件があるケースも有ります。

逆に自分が第一志望にしている企業があまりにも自分とかけ離れていないか、確認が必要です。

歓迎する資格

一般的な営業や事務にさほど資格は影響しません。

ただ経理だったり専門業種だと必須のところもありますので、事前に確認するようにしましょう。

これらの項目を上手く組み合わせて、少しでも多くの企業にエントリーを行いましょう。
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